遅延委員会

その会社は業務の遅延が課題だった。顧客サービス、営業、製造、社内業務すべてにおいて遅延し、業績は年々悪化。ついに社長直轄による幹部ら二十数名の「業務遅延対策委員会」略して遅延委員会が発足したが委員会活動は遅れをきたし、業務遅延の実態把握と遅延業務の洗い出しと分析に一年かかり、全社員から募集した遅延対策案の収集整理に二年を要し、さらに企業業務社外専門家を招聘し遅延対策講義をしてもらい、中期遅延対策計画を策定する頃には委員会発足から五年が経っていた。一方、業績は低迷し利益は赤字を増やし、社外専門家への顧問料を支払う予算もなく、希望退職制度を実施して従業員を削減した結果、遅延委員会は委員長の社長と事務局一人となり事実上の活動停止。
凋落の一途の会社は倒産の危機に瀕して社長は孤軍奮闘、遅延委員会を「倒産遅延委員会」と改称して顧客、株主、銀行等への言い訳に渾身の努力。会社は細々と存続しているらしい。