国民意思表明投票

余りにも議員が頼りないので、議員制度を廃止し全てを国民の直接投票で決める事に法律が改定された。
そのつど国民（18歳以上）が投票所に行くには非効率だし経費もかかるので、全てPCないしはスマホでの賛成・反対投票を行い決定される。
決議事案は行政本庁より、必要に応じ都度提案しこれが指定期間中Webに開示され、投票日の投票により意思表示となる。
当然集計も締め切り後、瞬時に可能になり効率も良く便利な事より投票率も一段と向上した。
これにより国民の総意が直ちに反映され、法律や規則の改善も速やかに行われた。
暫くはこのシステムは順調に機能したかに見えたが、一部不正投票があるのではと指摘もあり、官民合同の専門家集団による調査が行われた。
有権者管理がマイ・ナンバー・カード・システムにより行われていたが、秘密結社により犬・猫のたぐいまでが巧妙に登録されたり、一部高齢者の代理人の不正操作も発覚した。