パパ活基本法

　新たな課税対象としてパパ活税を盛り込んだパパ活基本法が成立した。パパ活を公的サービスの一つと位置づけ、おじさんたちは研修と届出が義務となった。パパ活に関わる教養や美容等の費用には給付金制度が設けられ、支払うお小遣いは上限付きで控除が認められた。基本法には人権を脅かす行為は処罰の対象と定められ、パパ活は安全なサービスとなった。電子決済のため手当は確実に取得でき、税の申告漏れも解決した。従来のパパ活は違法の対象となり、違法パパ活取締官、通称パトリが摘発し、男女ともに検挙された。
　しかし、当初は世間から評価された新法であったが、想定していたほど税収がうまくいかず、内閣支持率は著しく低下した。
　一方で、研修の副産物として素敵なおじさまが街中にあふれた。男女ともに生涯未婚率の低下と出生率の回復がみられ、これまで何もしてこなかった冴えない少子化対策担当大臣が、次の首相候補として名前があがった。